「FIREしてみたい。でも、自分にはいくら必要なのか分からない」。そう感じていませんか。よく言われる「年間支出の25倍」は、入口としては良い式ですが、税金や、動かせないお金のことを見落としがちです。
この記事では、実際に1.5億円でFIREした私が使った、自分のFIREラインを計算する5つのステップをお話しします。
使うのは、足し算と掛け算だけ。難しい知識は要りません。読み終わる頃には、ご自身の数字で計算を始められるはずです。
「年間支出の25倍」だけでは、自分のラインは出ない
FIREに必要な資産の目安として、「年間支出の25倍」という式をよく見かけます。これは「リタイア時点の資産の4%にあたる金額を毎年取り崩しても、資産が長持ちする可能性が高い」という4%ルールの裏返しで、考え方の入口としては優れています（4%ルールの詳細は「4%ルールとは？」に書いています）。
ただ、この式をそのまま自分に当てはめると、3つのことが抜け落ちます。
一つ目は、税金です。投資から得るお金には約20%の税金がかかるため、手取りは計算上の8割ほどになります（NISA口座分は非課税です）。
二つ目は、「いますぐ動かせないお金」です。たとえばiDeCoは60歳まで引き出せませんし、退職金はまだ手元にありません。総資産に含めて計算すると、ラインを甘く見積もってしまいます。
三つ目は、生活防衛資金です。暴落時にも生活を守るための現金は、運用には回せません。
つまり、「25倍あるからFIREできる」と思っていた人が、実際に精密に計算すると足りない、ということが起こります。逆に言えば、ここを丁寧に計算すれば、自分のラインに自信を持って向かえます。
自分のFIREライン（必要資金）を計算する5ステップ
私が実際に使った手順を、5つのステップに整理しました。順番にやれば、今日、自分の数字が出せます。
ステップ1：年間生活費を「実額」で把握する
最初にやるのは、収入ではなく支出の把握です。家計簿や口座の履歴から、1年分の生活費を「実額」で拾います。世帯で家計を分担している場合は、自分が負担している分を決めておきます。
ここで一つ、大きな分かれ道があります。旅行や趣味などの遊興費を、どこまで生活費に含めるかです。全部含めれば必要な資産は大きくなり、外せば小さくなる。この置き方ひとつでラインは大きく動きます（私自身がここでつまずいた話は、後ほどお話しします）。
ステップ2：運用に回せる「余剰資金」を出す
次に、総資産から「いますぐ運用に回せないお金」を除いて、余剰資金を出します。
余剰資金 ＝ 総資産 −（iDeCoなどの拘束資産 ＋ 未受領の退職金 ＋ 生活防衛資金）
ここで出た余剰資金が、キャッシュを生んでくれる本当の元手です。総資産との差が大きい人ほど、25倍公式とのズレも大きくなります。
ステップ3：年間キャッシュを計算する
余剰資金が、1年間にどれだけのお金を生むかを計算します。シンプルな式はこうです。
年間キャッシュ ＝ 余剰資金 × 想定利回り4% × 0.8（税引後）
なお、×0.8は税金を多めに見積もる、安全側の概算です。投資信託の取り崩しは利益部分にのみ課税されるため、実際の手取りは、これより多くなることが一般的です。
まずはこの式で十分です。ちなみに私は実際には、高配当株は「いまの配当利回り」（私の場合はおよそ3.75%）、インデックスファンドは取り崩しと、資産ごとに分けて計算しています。慣れてきたら、ご自身の資産構成に合わせて精密にしてみてください。
ステップ4：生活費と比べる これがFIREライン判定
ステップ3の年間キャッシュが、ステップ1の年間生活費を上回っていれば、計算上はFIREが成立します。
年間キャッシュ ≧ 年間生活費 → 成立（差額がバッファ）
上回り方が小さい場合は、バッファが薄いということです。旅行や突発の出費が重なれば、すぐに食い込みます。どこまでの余裕を求めるかも、自分で決めるポイントです。
ステップ5：足りなければ「あといくら」を逆算する
足りなかった場合は、不足分から「あといくら必要か」を逆算します。
必要な上積み資産 ＝ 不足キャッシュ ÷ 4% ÷ 0.8
たとえば年間100万円足りないなら、上積みすべき資産は約3,130万円。これを毎月の積立額と年数に割り戻せば、FIREまでの道のりが具体的な計画に変わります。
私の場合 実際の数字でシミュレーションしてみる
私の実例で、5ステップを通してみます。
総資産は1.5億円。内訳は金融資産1.1億円、iDeCo3,000万円、現金1,000万円です。ここからiDeCo（60歳まで拘束）と、現金1,000万円（＝生活防衛資金）を除くと、余剰資金は1.1億円。
この1.1億円から生まれる年間キャッシュは、高配当株の配当が税引後で約280万円、インデックスファンドの取り崩しが税引後で約74万円、合計で約354万円です。
一方、私の年間生活費（世帯のうち本人負担分）は312万円。354万円 − 312万円 ＝ プラス42万円で、FIREラインを超えています。これが、私が会社を離れる判断をした計算の中身です（このケースの詳しい解説は「資産2億円でもFIREできない！？」に書いています）。
初めて計算したとき、「1.9億円」と出て驚いた
実は、初めて自分のFIREラインを計算したとき、出てきた数字は1.9億円でした。
2024年の夏、本気でFIREを考え始めて試算したときのことです。前提は、生活費も旅行などの遊興費もすべて金融資産から賄う、いわゆるFat FIRE。利回りも税引後3%と、やや保守的に置きました。その結果が「全く働かないなら1.9億円必要」。正直、驚きました。当時の資産からは、まだ遠い数字だったからです。
そこで私は、前提そのものを見直しました。生活費は金融所得で賄い、遊興費は個人事業で楽しみながら稼ぐ。Fat FIREからSide FIREへの方針転換です。こうしてラインは1.5億円まで下がり、手が届く現実の目標に変わりました。
ここでお伝えしたいのは、FIREラインは「いくら貯めるか」だけでなく、「どう生きたいか」という前提で大きく動くということです。完全に働かないのか、好きな仕事は続けるのか。贅沢も資産で賄うのか、稼ぎながら楽しむのか。計算の前に、この前提を自分で決めることが、実は一番大事なステップかもしれません。
見落としがちなお金 社会保険料と「翌年の住民税」
ここで、計算には乗りにくいけれど、必ず見ておきたいお金を2つ挙げます。
一つは、社会保険料です。会社を離れると健康保険や年金を自分で払うことになり、家族構成にもよりますが、これが意外と重しになります。
もう一つは、退職した翌年の住民税です。住民税は前年の所得に対してかかるため、収入が無くなった年にも、現役時代の所得に基づく請求が来ます。私の場合、約80万円が発生する見込みで、生活費とは別枠で現金を確保してあります。
退職直後の社会保険料（前年の所得をもとに計算されるため高くなりがちです）と翌年の住民税は、一度きりの「移行のコスト」です。FIREラインとは別に、移行用の現金を見込んでおくと安心です。一方で、2年目以降の社会保険料はFIRE後もずっと続く費用ですから、ステップ1の年間生活費のほうに織り込んでください（詳しくは別の記事で書く予定です）。
【年代別】30代独身と40代子持ちで、計算はどう変わるか
もう一つ、立場による計算の違いにも触れておきます。
30代・独身の方は、これから家族構成が変わる可能性があります。子どもを持つかどうか未定なら、「持つ前提」＝よりお金が必要な前提で試算しておくのが安全です。
40代・子持ちの方は、教育費の山がある程度見えているので、必要額は見通しやすくなります。また、年金を繰り上げて受け取れる60歳までの距離が近いぶん、資産でカバーすべき年数が短く、必要額は相対的に小さくなります（繰り上げると受給額は生涯減りますので、あくまで選択肢の一つとしてですが）。
まとめ 「あといくら」が見えると、動ける
自分のFIREラインを計算する5ステップを、もう一度まとめます。
1. 年間生活費を「実額」で把握する
2. 運用に回せる「余剰資金」を出す
3. 年間キャッシュを計算する（余剰資金×4%×0.8）
4. 生活費と比べて判定する
5. 足りなければ「あといくら」を逆算する
私自身、このラインを計算したことで、FIREという漠然とした夢が「あといくら必要」という具体的な目標に変わりました。ゴールが見えるとモチベーションが上がり、具体的な行動に移せます。
利回りも税金も、あくまで前提次第です。数字は保守的に置きつつ、投資の最終判断はご自身でお願いします。それでも、自分のラインを一度計算してみる価値は、間違いなくあります。今日の家計簿から、始めてみてください。
